優秀な個人を育てるだけでは、組織は強くならない
実践的な育成によって、優れたDQL(設計品質リーダー)が一人育ったとしよう。
その技術者は、自ら問題を発見し、適切な技術を活用して、目標を達成できるようになった。
これは企業にとって大きな成果である。
しかし、それだけで十分だろうか。
その技術者が異動したり、退職したりすると、同じような改善活動を進められる人がいなくなってしまうとしたら、企業の組織能力が高まったとは言い切れない。
日本の製造業では、特定のベテラン技術者の経験や知識に大きく依存している例が少なくない。
問題が発生すると、結局は「あの人に聞いてみよう」という話になる。逆に、その人が不在であれば仕事が進まない。
せっかく優れたDQLを育てても、その人に仕事が集中するだけでは、従来と同じ属人化の問題を繰り返すことになる。
そこで重要になるのが、育成したDQLを通じて、組織全体の能力を高めることである。
例えば、歯車の騒音改善で得られた技術的な知見を、設計基準や製造条件の設定方法に反映させる。
実験計画法や品質工学を活用した問題解決の進め方を整理し、他の技術者も利用できるようにする。
さらに、改善活動を経験したDQLが、次の若手技術者のテーマ設定や実践を支援する。
こうした活動を継続することで、個人の経験が組織の知識や能力へと変わっていく。
ここで注意したいのは、成功事例を報告書にまとめて保管するだけでは、必ずしも組織能力にならないということである。
その知識が実際の仕事で活用され、次の改善や開発につながらなければ意味がない。
個人が成果を出す。そこで得られた知識を組織に展開する。さらに別の技術者が新しい成果を生み出す。
この循環を継続的に生み出すことが、DQL育成の大きな目的なのである。
経営者が変わらなければ、人材育成は変わらない
ここまで、技術者の実践的な育成について述べてきた。
しかし、こうした取り組みを成功させるために、最も重要な役割を担うのは誰だろうか。
私は、経営者と技術部門の幹部だと考えている。
技術者に新しい知識を教えることは、教育担当者や外部の専門家にもできる。しかし、重要な経営課題を提示し、実践の機会を与え、必要な資源を投入し、成果を評価することは、経営者や管理職の役割である。
例えば、DQL育成の対象者が改善テーマを提案しても、上司が「通常業務が忙しいから、そんなことをしている時間はない」と判断してしまえば、活動は始まらない。
また、部門横断的な改善が必要になったとき、関係部門の管理者が協力を拒否すれば、技術者の努力だけでは問題を解決できない。
さらに、せっかく改善によって経営成果を生み出しても、その成果が人事評価や技術部門の評価に反映されなければ、技術者の意欲は高まりにくい。
つまり、人材育成を成功させるには、教育の方法だけでなく、仕事の与え方、組織の運営方法、成果の評価方法まで変える必要がある。
ここで、経営者に考えてほしいことがある。
自社の技術者に、何を期待しているのだろうか。
決められた仕事を正確に実行することだろうか。それとも、自ら課題を見つけ、成果を生み出し、企業の成長に貢献することだろうか。
もし後者を期待するのであれば、そのような行動ができる環境を整えなければならない。
明確な経営目標を共有し、技術者に挑戦の機会を与え、必要な権限や資源を提供する。そして、成果と成長を適切に評価する。
また、育成対象者の活動を一時的な研修課題として扱うのではなく、実際の事業活動の一部として位置づける必要がある。
人材育成は、人事部門だけの仕事ではない。企業がどのような技術者を必要とし、その人材にどのような成果を期待するかを決める、経営そのものなのである。
人材育成の成果を、どのように評価するべきか
最後に、人材育成の成果の評価について考えてみたい。
一般的な研修では、受講者数や研修時間、理解度テスト、受講者アンケートなどが評価指標として使われる。
これらは教育の実施状況を把握するうえで有用である。しかし、それだけでは、企業にとって本当に必要な人材が育ったかどうかはわからない。
DQL育成では、少なくとも三つの観点から成果を評価する必要がある。
第一は、実際の経営成果である。
改善テーマによって、製造原価がどれだけ低下したのか。不良損失がどれだけ減少したのか。新製品の開発期間がどれだけ短縮されたのか。顧客にどのような価値を提供できたのか。
こうした成果を、できる限り具体的な数値で評価する。
第二は、技術者自身の成長である。
重要な課題を自ら発見できるようになったか。合理的な目標と計画を設定できるようになったか。必要な技術的手法を選択し、実際の問題解決に活用できるようになったか。関係者を巻き込んで活動を進められるようになったか。
これらは、単に知識を習得したかどうかとは異なる評価である。
第三は、組織への波及効果である。
育成されたDQLが、次の改善テーマを自発的に提案しているか。後輩技術者の指導に関わっているか。獲得した技術や問題解決の方法が、他の部門や製品へ展開されているか。
こうした活動が継続して初めて、人材育成の成果が組織全体に定着したといえる。
特に重要なのは、研修期間が終了した後の変化である。
研修中には熱心に活動していても、終了した途端に元の仕事の進め方へ戻ってしまうのであれば、自律的な人材が育ったとは言い難い。
一方、研修が終了した後も、自ら新しい課題を見つけ、周囲を巻き込んで成果を生み出し続けるのであれば、その人材はDQLとして着実に成長しているといえるだろう。
人材育成の本当の成果は、研修を修了した時点ではなく、その後の仕事の中に現れるのである。
人を育てることを、企業の競争力に変える
製造業の競争力を支えているのは、設備や技術情報だけではない。
それらを使って何を実現するべきかを考え、実際の製品や事業の成果へと結びつける人材の存在が重要である。
しかし、そのような人材は、研修を受講させるだけで自然に育つわけではない。
重要な課題に挑戦し、自ら目標を設定し、必要な技術を活用し、関係者と協力して成果を生み出す。
その経験を通じて、技術者は自律的なリーダーへと成長していく。
そして、そこで得られた知識や経験を組織に展開することで、企業全体の問題解決能力が高まっていく。
そのためには、経営者が人材育成を単なる教育費の支出としてではなく、将来の付加価値を生み出すための投資として捉える必要がある。
私は、企業が本当に育てるべきなのは、知識や資格を数多く持つ技術者だけではないと考えている。
自ら考え、行動し、成果を生み出し、さらに次の人材を育てることのできる技術者である。
「人を育てること」を目的にするのではなく、「成果を生み出す仕事を通じて人を育て、その人材がさらに大きな成果を生み出す」という循環をつくること。
これこそが、設計品質リーダー(DQL)の育成を通じて、企業が実現すべき姿なのである。
では、このように育成したDQLを、企業はどのように経営戦略の中に位置づけ、継続的な競争力へと結びつければよいのだろうか。
生成AIをはじめとする技術革新が急速に進み、製造業の競争環境が大きく変化するなかで、技術者に求められる役割も変わりつつある。
最終章となる次回は、これからの製造業におけるDQLの役割と、それを活かすための企業経営のあり方について考えてみたい。
※御社のプロダクト(製品・サービス)分野で同様の話が聞きたい!という場合は、どうぞご相談ください。
[無断転載禁止]
DQL(設計品質リーダー)育成コースの詳細なご案内は下記よりダウンロードできます。
ダウンロード
0 件のコメント:
コメントを投稿