つるぞうの 品質工学 QEと&#12289;EQ的生活

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講師鶴田明三株式会社ジェダイト代表取締役技術士
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2026/04/05

【CHRO様必見！採用後が大切】設計品質リーダーを育成しながら、大きな事業成果を挙げる！②

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●DQL育成コースで実際に何をやっているの？

コースでは部門から選抜された候補生を対象に、1年間（フォローアップを含めて2年間）で行います。

※本活動全体に先立って、社内の地ならしのための「全体講演会」を実施することが多いです。また、より精力的な会社様では、事前に「マネージャ様向けのセミナー」を希望される場合もあります。

[１]１年目の前半6か月：　開講式（講演）、設計品質手法（品質工学など）やテーマ設定・効果試算方法等のセミナー、テーマ提言書作成指導。徹底的に調査・議論して、本当に解決すべき重要テーマを抽出。最終月にテーマ提言書報告会（幹部によるテーマ内容と効果試算の確認、実施の承認）。

[2]1年目の後半6か月：　テーマ実行とそのコンサルティング（必要に応じ追加セミナー実施）。最終月に成果報告会（進捗と効果試算金額の確認）。

[3]2年目以降：　効果の大きい規模感のあるテーマを実施することが多いため、実践活動は通常2年目以降も継続。実践や新規テーマの相談ためのアフターフォローを実施。

　このような2年をサイクルとした活動を、毎年新しい受講生に入れ替えながら繰り返していきます。こうしてリーダーの数が徐々に増え、またリーダーが経験知識を後進に伝えていくことで、全体組織に改善や価値創造の意識が伝染していきます。そのような継続的な活動の末得られるのが、自律的で変化に強い組織風土です。これは一朝一夕で得られるものではなく、すぐには他社に真似できない競争力となるのです。

※本活動で実施するテーマ例や得られる具体的なメリットについては前回の記事をご覧ください。

（その③につづく）

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2026/04/04

【CHRO様必見！採用後が大切】設計品質リーダーを育成しながら、大きな事業成果を挙げる！①

前回のお知らせでは、いかにして日本的製造業に合う技術的人財の育成と活用を行うのか、それによってどんな効果やメリットが生まれるのかについてお話しました。

今回はさらにコースの具体的内容についてお伝えしましょう。

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●製造業における競争軸である「人的資本」とは？

　製造業においては今や製造そのものではなく、それを作り出すための設計情報、プロダクトデータの創造、生成、そのための企画や計画が付加価値のポイントとなっています。このような価値を生み出せる人財、すなわち人的資本（Human Capital）が競争力の源泉となっています。

　私たちは景気に左右されることなく自ら成果が挙げられるような、強い経営実行部隊をつくり上げていかなければなりません。

●そのために、どんな支援が受けられるのか？

　弊社では、大手製造業様において人的資本たるリーダーを育成し、育成活用方法を仕組み化、組織風土を醸成してきました。製造業における技術の面での経営実行、およびその牽引役となる人財を設計品質リーダー（DQL）と呼んでおり、DQL育成コースを通じて通算約20年間*、育成・事業成果の実績を積み上げてまいりました。　*前職からの通算。

　これからお話する数値や内容は、にわかには信用できないかもしれません。しかしこれらはすべて事実です。そもそもこのような数値を堂々と公にしているところはとても少ないのです。

●DQL育成コースでどれくらい効果がでているの？

👉関西電気関連機器メーカー様 38名　57億円
👉九州樹脂成型品メーカー様 28名　19億円
👉関西素材加工品メーカー様　7名　　29億円　他

　これらはもちろん、弊社が勝手に見積もっているわけではありません。実践企業様自身によって活動期間中に単年度効果を算出し、経営幹部様確認済の数値です。本職だけでも、24年度まで8年間で5社14期100名以上のリーダーの育成に関わり、テーマ平均約1億円（中央値5,000万円）、合計130億円以上の効果を試算計上してまいりました。

（その②につづく）

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2026/03/31

【長文ですが必要な方には大切なお知らせ】効果的な人財育成と業績改善にご興味ある会社様！⑦

この一連の記事では、いかにして日本的製造業に合う技術的人財の育成と活用を行うのか、それによってどんな効果が生まれるのかについてお話します。

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■講師、募集件数、お問合せ、費用について

　講師は、弊社代表で技術士（経営工学）の資格をもつ、鶴田が責任を持って務めさせていただきます。あらゆる製品、課題のテーマを指導するには、広い管理技術（経営工学）、固有技術、そして人間力が必要です。本職7年間だけでも3000件以上の指導実績のある下名におまかせください。

（HPに詳細プロフィールあり）

　しかし残念ながら、下名ひとりでは数多くの企業様に対応することができません（空き枠のみ不定期募集）。そこで、人財、組織を本気で強くしようという決意と、ご予算のある会社様のみ対応させていただきたいと考えております。

　現時点で、最大【2社様】まで追加募集いたします。定数に達した場合は年単位でお待ちいただくこともございますので、予めご了承ください。

　ご連絡は、意思決定権者様または権限委任された方から弊社HPのお問い合わせフォームへお願いいたします。その後必要に応じ、リモートシステムでの打ち合わせを設定させていただきます。

※とにかく話だけ聞きたい、情報だけ取りたいという要望にはお応えすることはできません。ただし、簡単な質問にはメールでお答えできます。

費用は人数や内容によって異なりますが、費用例については弊社HPの「提供サービス。料金」のページをご参考としてください。

ご連絡先：　info@data-engineering.co.jp

（おわり）

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2026/03/30

【長文ですが必要な方には大切なお知らせ】効果的な人財育成と業績改善にご興味ある会社様！⑥

■どのようなテーマに取り組むのか（多い例）

☆新製品開発による売上利益の拡大

☆製品開発遅れによって発生する市場機会損失の低減

☆開発期間短縮、出戻り防止等による、価値創造リソースの創出

☆市場品質不具合の削減　等

　えっ？品質工学はテーマにないの？と思いましたか？

品質工学や統計・信頼性手法、コンピュータシミュレーション、AI、DX化などは手段として上記テーマとして含まれますし、セミナーでも扱います。ただ、手法ありきではないのです。

　設計品質リーダーとなった受講生の方々は、組織の中で中核的な存在となり、コース修了後も改善、価値創造の活動を推進し、後進育成に活躍されています。そのまますぐに開発、設計部門のマネージャーやプロダクトマネージャー等の責任ある立場に昇進される方も多いです。もちろん、本人の市場価値の向上から転職を検討される方も出てきますので、その点は御社において適正な人事評価や希望する業務へのマッチングなど人財を繋ぎとめる努力も必要です（適宜ご相談に乗ります）。

　これらのリーダーを中核として組織風土を着々と変えながら、自律的でイノベーティブな組織を実現してゆきましょう。

（その⑦につづく）

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2026/03/22

【長文ですが必要な方には大切なお知らせ】効果的な人財育成と業績改善にご興味ある会社様！⑤

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■組織として得られるもの

DQL育成コースの運営を通じて、御社組織内で以下のような成果物が得られます。

☆提言テーマを達成することによる事業成果（前述）

☆提言テーマ内に含まれる新しいしくみ、システムの蓄積（主に開発システム、設計品質管理のしくみ等）

☆リーダー人財育成運営のしくみ

☆自律的で創造的な経営実行部隊、その牽引役、将来のプロダクトマネージャー候補、組織風土

☆社内改善事例の蓄積

☆社内教育資料の蓄積

☆人的資本の開示とそれによる金融市場からの資金の調達等々

（その⑥につづく）

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2026/03/20

【長文ですが必要な方には大切なお知らせ】効果的な人財育成と業績改善にご興味ある会社様！④

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■DQL受講生が得られるもの

☆効果が大きく実効性のあるテーマ設定方法（専用ワークシートあり）→これによって自分で仕事を作れる、価値を生み出せるリーダーになれます！

☆経営者にも得心のいく効果試算方法、それに伴う成果定量化意識

☆新テーマ提案のプレゼン力（決められた時間で、ロジカルに、説得力をもって）

☆周りを巻き込んで規模感のあるテーマを遂行していく実行力、責任感、リーダーシップ

☆率先して活動を推進することによる自信と、周りからの信頼、それによるさらなる成長のループ

☆さまざまな品質・生産性改善手法、製品企画手法、アイデア発想法、データ解析などの技術的スキルおよびそれらの有効な活用法（※通常これだけをうたっているセミナーが多いことに注意してください）

☆ともに改善、価値創造を実施してきた仲間、社内外人脈

☆そのほか数え切れないほどの体験やスキルを、活動を通して獲得しています。ぜひ受講生の、生の声をご覧ください（弊社HPのトップページ中ほど）。

（その⑤につづく）

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2026/03/18

【長文ですが必要な方には大切なお知らせ】効果的な人財育成と業績改善にご興味ある会社様！③

■DQL育成コースの内容

　弊社の提供するDQL育成コースの概要をお伝えご紹介します。コースは部門から選抜された候補生を対象に、1年間（フォローアップを含めて2年間）で行います。１年目前半の半年は、開講式（講演）、設計品質手法やテーマ設定・効果試算方法等のセミナーとテーマ提言書作成指導を行います。後半の半年はテーマ実行とそのコンサルティング（必要に応じ追加セミナー）を行います。

　半年ごとに、テーマ提言書報告会（幹部によるテーマ実施の確認）と成果報告会（進捗と効果試算金額の確認）を実施します。効果の大きい規模感のあるテーマを実施するため、実践は通常2年目以降も続きます。そのためのアフターフォローも実施しています。

　本活動に先立って社内の地ならしのための全体講演会を実施することも多いです。運営は御社で事務局を選出していただき当方のアドバイスをもとにお手伝いいただきます。

　この2年をサイクルとした活動を毎年新しい受講生を入れながら繰り返していきます（n+1期生の1年目と、n期生の2年目は同時並行）。こうしてリーダーの数が徐々に増え、またリーダーが経験知識を後進に伝えていくことで、全体組織に改善や価値創造の意識が伝染していきます。

　そのような継続的な活動の末得られるのが、自律的で変化に強い組織風土です。これはいわば組織のDNAであり、一朝一夕で得られるものではありません。だからこそ投機的にではなく、継続的な活動で強い組織を作ることは、すぐには他社に真似できない競争力を生むのです。

　本活動の成果は単年度毎に試算集計されますので比較的短期にも成果は見えますが、それだけではなく上記のような継続的活動によって強いワンチームを作り上げ、それにより持続可能な経営を実現していくことが本来の目的です。

　正直なところ、本コースは今までのセミナーやコンサルトとは全く異なる方法ですので、変わる気のない組織や企業様にはお勧めできません。逆に昨今の変化を先取りして、御社の人財育成・活用の成果を何倍にもしていきたい企業様には、是非お勧めいたします。

（その④につづく）

まとめて読みたい方はこちら⇒　https://data-engineering.co.jp/s/-dmp8.pdf

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2026/03/17

【長文ですが必要な方には大切なお知らせ】効果的な人財育成と業績改善にご興味ある会社様！②

■そのために、どんな支援が受けられるのか？

　しかしそうは言っても、どのように人財を育成し、活用していけばよいかわからない、またそのような活動が一過性のものとなり継続・定着しないというお悩みはないでしょうか？

　このような日本的経営環境においても人的資本経営で後れを取らないように、いやむしろ強みに変えて行けるようにしなければなりません。弊社株式会社ジェダイトでは、大手製造業様において人的資本たるリーダーを育成し、自律的に価値の生み出せる、稼げる人財を増強し、一過性の活動にならないように育成活用方法を仕組み化、組織風土を醸成してきました。

　弊社ではこのような、製造業における技術の面での経営実行、およびその牽引役となる人財を「設計品質リーダー（DQL）」と呼んでおり、前職（大手電機メーカ）から本職まで「DQL育成コース」を通じて、通算約20年間、育成・事業成果実績を積み上げてまいりました。

　これからお話する数値や内容は、にわかには信用できないかもしれません。しかしこれらはすべて事実です。そもそもこのような数値を堂々と公にしているところはとても少ないのです。他に検討されているコンサルトやセミナー会社があれば、ためしに以下のような数値が出せるか質問してみてください。

　本職（株式会社ジェダイト）だけでも、23年度現在で【8年間で5社14期100名以上】のリーダーを育成し、【テーマ平均約1億円、中央値5000万円】、合計130億円以上の効果試算を計上しております。これらは、企業様自身によって【単年度効果】を試算し、経営幹部様確認済の数値のみを集計したものです。
※参考: 上記企業様の規模は年間売上100億円〜1兆円程度。

　このような成果をコース修了後も継続的自律的に挙げていけるようなリーダーを育成し、しくみ化しています。

（その③につづく）

まとめて読みたい方はこちら⇒　https://data-engineering.co.jp/s/-dmp8.pdf

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2026/03/16

【長文ですが必要な方には大切なお知らせ】効果的な人財育成と業績改善にご興味ある会社様！①

■製造業における「人的資本経営」とは？その対応方法とは？

　人的資本（Human Capital）とは投資家から見た投資対象としての「価値の源泉となる人財」で、「稼げる人財」のことです。このような人的資本を競争力の源泉として社外に開示し、投資を呼び込む経営を人的資本経営と呼びます。これは人事、人的管理（Human Resource）とは異なり、価値を生み出す技術や有能な価値創造者（タレント）の領域です。昨今では、タレントマネジメントよいう言葉もよく聞かれるようになりました。

　スマイルカーブを持ち出すまでもなく、さまざまな産業で、工場で
の製造（サービス業ではサービス提供のオペレーション）そのものではなく、それを作り出すための原情報、プロダクトデータの創造、生成が付加価値のポイントとなっています。

　製造業において人的資本の対象となるのは、製品やサービスに価値を付加する役割の大きい製品企画、技術開発、そして一部の高付加価値な設計、生産技術を行う部門、人です。

　ISO30414でも人的資本の情報開示が規定されおり、投資家から対応が求められつつあります。このことがまだ我が国では多くの企業であまり知られておらず浸透していません。

　人的資本の活動としては、海外ではヘッドハントやM&Aによって価値創出が期待される技術やタレントを獲得し、また逆に価値を生み出せない者や組織はほぼ自動的に解雇、整理される動きも見られます。これにより短期的な利益追求や株主優先の経営は可能となるでしょう。GAFAMやTesla, NVIDIAのように、人的資本と金融市場とのシナジーにより成功した企業もありますが、その他多くはいわゆる焼畑農業的で持続可能とは言えません。

　いっぽう我が国においては、成熟企業を中心に解雇規制が厳しく、雇用の安定を求め、組織風土を重要視するメンバーシップ型の就業慣習が根強く存在します。これは一見、人的資本を含む経営変革のスピード感が乏しい、我が国の弱みのようにみえるかもしれません。しかし組織の持続可能な競争力は、投機的で流動的な人財獲得競争よって達成されるのではなく、変化に強く自律的に価値を生み出せるような人財を多数抱えることによって達成できるのではないでしょうか。自律的なリーダーを中心に継続的に自らの力をつけ、それを組織全体に伝染させて行く組織風土です。終身（長期）雇用を前提としているからこそ、このような継続的活動によって、しなやかで強い、持続可能な企業活動が可能となります。

（その②につづく）

まとめて読みたい方はこちら⇒　https://data-engineering.co.jp/s/-dmp8.pdf

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