この一連の記事では、いかにして日本的製造業に合う技術的人財の育成と活用を行うのか、それによってどんな効果が生まれるのかについてお話します。
DQL育成コースの運営を通じて、御社組織内で以下のような成果物が得られます。
☆提言テーマを達成することによる事業成果（前述）
☆提言テーマ内に含まれる新しいしくみ、システムの蓄積（主に開発システム、設計品質管理のしくみ等）
☆リーダー人財育成運営のしくみ
☆自律的で創造的な経営実行部隊、その牽引役、将来のプロダクトマネージャー候補、組織風土
☆社内改善事例の蓄積
☆社内教育資料の蓄積
☆人的資本の開示とそれによる金融市場からの資金の調達 等々
（その⑥につづく）
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