2025/04/03

【経営者様必見】設計品質リーダー育成で将来に投資しながら、現在の事業成果も!②

   ●DQL育成コースで実際に何をやっているの?

コースでは部門から選抜された候補生を対象に、1年間(フォローアップを含めて2年間)で行います。

※本活動全体に先立って、社内の地ならしのための「全体講演会」を実施することが多いです。また、より精力的な会社様では、事前に「マネージャ様向けのセミナー」を希望される場合もあります。

[1]1年目の前半6か月: 開講式(講演)、設計品質手法(品質工学など)やテーマ設定・効果試算方法等のセミナー、テーマ提言書作成指導。徹底的に調査・議論して、本当に解決すべき重要テーマを抽出。最終月にテーマ提言書報告会(幹部によるテーマ内容と効果試算の確認、実施の承認)。

[2]1年目の後半6か月: テーマ実行とそのコンサルティング(必要に応じ追加セミナー実施)。最終月に成果報告会(進捗と効果試算金額の確認)。

[3]2年目以降: 効果の大きい規模感のあるテーマを実施することが多いため、実践活動は通常2年目以降も継続。実践や新規テーマの相談ためのアフターフォローを実施。



 このような2年をサイクルとした活動を、毎年新しい受講生に入れ替えながら繰り返していきます。こうしてリーダーの数が徐々に増え、またリーダーが経験知識を後進に伝えていくことで、全体組織に改善や価値創造の意識が伝染していきます。そのような継続的な活動の末得られるのが、自律的で変化に強い組織風土です。これは一朝一夕で得られるものではなく、すぐには他社に真似できない競争力となるのです。

※本活動で実施するテーマ例や得られる具体的なメリットについては前回の記事をご覧ください。

(その③につづく)

2025/04/02

【経営者様必見】設計品質リーダー育成で将来に投資しながら、現在の事業成果も!①

   前回のお知らせでは、いかにして日本的製造業に合う技術的人財の育成と活用を行うのか、それによってどんな効果やメリットが生まれるのかについてお話しました(株式会社ジェダイトHPから前号記事がダウンロードできます)。

 今回はさらにコースの具体的内容についてお伝えしましょう。

●製造業における競争軸である「人的資本」とは? 
 製造業においては今や製造そのものではなく、それを作り出すための設計情報、プロダクトデータの創造、生成、そのための企画や計画が付加価値のポイントとなっています。このような価値を生み出せる人財、すなわち人的資本(Human Capital)が競争力の源泉となっています。
 私たちは景気に左右されることなく自ら成果が挙げられるような、強い経営実行部隊をつくり上げていかなければなりません。

●そのために、どんな支援が受けられるのか?
 弊社では、大手製造業様において人的資本たるリーダーを育成し、育成活用方法を仕組み化、組織風土を醸成してきました。製造業における技術の面での経営実行、およびその牽引役となる人財を設計品質リーダー(DQL)と呼んでおり、DQL育成コースを通じて通算約20年間*、育成・事業成果の実績を積み上げてまいりました。 *前職からの通算。
 これからお話する数値や内容は、にわかには信用できないかもしれません。しかしこれらはすべて事実です。そもそもこのような数値を堂々と公にしているところはとても少ないのです。


●DQL育成コースでどれくらい効果がでているの?

👉関西 電気関連機器メーカー様 38名  57億円
👉九州 樹脂成型品メーカー様 28名  19億円
👉関西 素材加工品メーカー様  7名  29億円 他

 これらはもちろん、弊社が勝手に見積もっているわけではありません。実践企業様自身によって活動期間中に単年度効果を算出し、経営幹部様確認済の数値です。本職だけでも、24年度まで8年間で5社14期100名以上のリーダーの育成に関わり、テーマ平均約1億円(中央値5,000万円)、合計130億円以上の効果を試算計上してまいりました。

(その②につづく)

2025/04/01

【長文注意!!】効果的な人財育成を行いながら業績改善!⑦

   この一連の記事では、いかにして日本的製造業に合う技術的人財の育成と活用を行うのか、それによってどんな効果が生まれるのかについてお話します。


■講師、募集件数、お問合せ、費用について
 講師は、弊社代表で技術士(経営工学)の資格をもつ、鶴田が責任を持って務めさせていただきます。あらゆる製品、課題のテーマを指導するには、広い管理技術(経営工学)、固有技術、そして人間力が必要です。本職7年間だけでも3000件以上の指導実績のある下名におまかせください。

 しかし残念ながら、下名ひとりでは数多くの企業様に対応することができません(空き枠のみ不定期募集)。そこで、人財、組織を本気で強くしようという決意と、ご予算のある会社様のみ対応させていただきたいと考えております。
 現時点で、最大【2社様】まで追加募集いたします。定数に達した場合は年単位でお待ちいただくこともございますので、予めご了承ください。

 ご連絡は、意思決定権者様または権限委任された方から弊社HPのお問い合わせフォームへお願いいたします。その後必要に応じ、リモートシステムでの打ち合わせを設定させていただきます。
※とにかく話だけ聞きたい、情報だけ取りたいという要望にはお応えすることはできません。ただし、簡単な質問にはメールでお答えできます。

費用は人数や内容によって異なりますが、費用例については弊社HPの「提供サービス。料金」のページをご参考としてください。
ご連絡先: info@data-engineering.co.jp