【長文注意!!】御社が、効果的な人財育成と業績改善にご興味のない場合は、 この記事を読む必要はございません ！②

 この一連の記事では、いかにして日本的製造業に合う技術的人財の育成と活用を行うのか、それによってどんな効果が生まれるのかについてお話します。

■そのために、どんな支援が受けられるのか？

　しかしそうは言っても、どのように人財を育成し、活用していけばよいかわからない、またそのような活動が一過性のものとなり継続・定着しないというお悩みはないでしょうか？

　このような日本的経営環境においても人的資本経営で後れを取らないように、いやむしろ強みに変えて行けるようにしなければなりません。弊社株式会社ジェダイトでは、大手製造業様において人的資本たるリーダーを育成し、自律的に価値の生み出せる、稼げる人財を増強し、一過性の活動にならないように育成活用方法を仕組み化、組織風土を醸成してきました。

 　弊社ではこのような、製造業における技術の面での経営実行、およびその牽引役となる人財を「設計品質リーダー（DQL）」と呼んでおり、前職（大手電機メーカ）から本職まで 「DQL育成コース」を通じて、通算約20年間、育成・事業成果実績を積み上げてまいりました。

　これからお話する数値や内容は、にわかには信用できないかもしれません。しかしこれらはすべて事実です。そもそもこのような数値を堂々と公にしているところはとても少ないのです。他に検討されているコンサルトやセミナー会社があれば、ためしに以下のような数値が出せるか質問してみてください。

　

　本職（株式会社ジェダイト）だけでも、23年度現在で【7年間で5社13期100名以上】のリーダーを育成し、【テーマ平均約1億円、中央値5000万円】、合計120億円以上の効果試算を計上しております。これらは、企業様自身によって【単年度効果】を試算し、経営幹部様確認済の数値のみを集計したものです。
※参考: 上記企業様の規模は年間売上100億円〜1兆円程度。

　このような成果をコース修了後も継続的自律的に挙げていけるようなリーダーを育成し、しくみ化しています。

（その③につづく）

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講師 鶴田明三 株式会社ジェダイト 代表取締役 技術士
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